編集長ピックアップ

【榎本編集長】

SXSWはかつてアーティストの登竜門だった。無名のアーティストがオースティンでバズり、翌年メジャーデビューする——その神話を支えたのがSpotifyだ。SXSWで話題になった楽曲がSpotifyのプレイリストに乗り、世界に広がる。その発見から配信までの回路を作ったのがSpotifyであり、だからこそ20周年の舞台にSXSWを選んだのは単なる偶然ではない。ヘッドライナーのアラニス・モリセットに加え、ちょうど「Choosin' Texas」で全米1位を獲得したばかりのエラ・ラングレーがオースティンに乗り込む。これ以上ないタイミングだ。St. Vincentがギターではなくターンテーブルの前に立つのも示唆的で、Spotifyが「演奏」より「キュレーション」のプラットフォームであることを体現している。今年のSXSWは「Human-Centric AI」が大テーマのひとつ。グスタフ共同CEOが「リスニングの未来」を語るパネルで、AI生成音楽とアーティストの権利の共存にどう答えを出すか。業界が固唾を呑んで見守っている。

【榎本編集長】

「Netflix対Paramount」——ハリウッド史上最大の争奪戦はParamountの勝利で幕を閉じた。Paramount+とHBO Maxを統合しNetflixに対抗する新たな映像配信の雄を作る——その構想が現実味を帯びた。もしNetflixがWBDを獲得していれば、世界の動画配信シェア約43%を単独で握る巨人が誕生していた。その未来は回避された。音楽業界視点で興味深いのは2つの異なる未来の含意だ。Netflix主導なら「劇場公開の縮小＝シンクの機会減」という懸念があった。Paramount主導なら「両スタジオで年間30本以上の劇場映画」が維持される。映画音楽やシンクライセンスに依存するパブリッシャーやソングライターにとって、劇場映画の存続は死活問題だ。その意味でParamountの勝利は短期的には音楽業界に有利な結果とも言える。ただし市場では「年間60億ドルのシナジー（経費削減）」が目標として掲げられている。制作本数ではなく1本あたりの制作費——音楽予算を含む——が圧縮される方向に向かうのか。それがクリエイターにとっての真の焦点だ。

【榎本編集長】

「完璧なAI検出を主張するプラットフォームは誇張している」——プラットフォーム自身がそう言い切った。完全AI生成楽曲を禁止しつつ「検出は現時点で不可能」と認めたTraxsourceの声明が出た3日後、ソニーグループのAI帰属分析技術開発が報じられた。ソニーのアプローチは「どの楽曲が学習に使われたか」の権利関係特定に重点を置き、AI開発者が協力すれば学習データを直接解析、非協力なら既存楽曲との比較推定で算出する。将来的には「ビートルズ30%、クイーン10%」という貢献度の数値化も視野に入れており、実現すれば報酬分配の根拠になりうる。だが研究者たちでさえ100%の解決策はないと認めるように、人間の創造性とAIが混在するハイブリッド制作環境では、どこからが「完全AI生成」かの境界線自体が曖昧だ。グーグルがProducerAIの全出力にSynthIDの透かしを義務付けたのも、検出より「出所の明示」に活路を見出したからだろう。検出か、透かしか、ライセンスか——解決策はまだ誰も持っていない。

【榎本編集長】

「これは業界が「え？」と二度見する人事だ。サイロータ氏はMerlin CEO時代、「許可なくAI学習に使うのは著作権侵害だ」と公言し、インディーズ3万レーベルの権利を守ってきた人物。そのMerlinはSunoに対して「明示的許可なしのAI学習は禁止」という声明を出していた。その本人がSunoのCCOに就任した。Merlin在任6年で年間収益を9億ドルから18億ドルへ倍増させた交渉のプロが、今度はSuno側の「業界との架け橋」になるという構図だ。ただし現実は複雑で、SunoはWarnerとは和解済みながら、UMGとソニーとの訴訟は継続中。皮肉なことにMerlinとのライセンス契約もまだない。サイロータ氏が自ら守ってきたインディーズ陣営との交渉テーブルに、今度は反対側の席で座ることになる。「敵を知り尽くした人物を招く」——Sunoが本気で業界との共存を目指しているとすれば、これ以上の人事はない」

【榎本編集長】

「アーティスト代表者連合がSunoへの拒否を呼びかける公開書簡を発表したのは2月23日。その翌24日、Sunoは元Merlin CEOのサイロータ氏をCCOに迎え、ARR3億ドル達成を発表した。このタイミングこそがSunoの戦略を物語っている。業界側が声を上げた直後に「業界との架け橋」人事と圧倒的な成長性を見せつけた形だ。既に提携済みのWarnerに加え、投資家は訴訟リスクを飲み込み24.5億ドルの評価額を付けている。Sunoが1日700万曲を生成し続ける現状、ストリーミング収益のパイが薄まる「ロイヤリティプールの希薄化」は不可避な現実だ。ただ、声明だけで流れは変わらない。UMGのグレインジ会長が警告するように、アーティストの作品を尊重しないモデルを拒絶し、訴訟とライセンス交渉を積み重ねて新たな業界スタンダードを構築していくしかない。」

【榎本編集長】

「TikTok（アメリカ）が音楽クリエイター向けライブ配信の専任マネージャーを募集している。求人票は「大規模キャンペーンの戦略主導」「重要な行動変容を促す」と踏み込んだ表現で、単なる採用告知以上のものを読み取れる。背景にあるのはライブ配信の収益規模だ。TikTok LIVEのギフティング（視聴者が仮想コインを贈る仕組み）による売上は2024年Q4だけで約1,100億円を超えた。音楽系クリエイターは他ジャンルの3.1倍トレンドに乗りやすく、エンゲージメント率も高い。つまりTikTokにとって音楽クリエイターは「バズの起爆剤」であるだけでなく、ライブ配信収益を支える重要な収益源でもある。求人が「レコードレーベルとの実務経験」を望ましい資格に挙げているのも示唆的だ。音楽発見プラットフォームとしての役割から、音楽クリエイターの収益化インフラへ——TikTokはその転換を本格的に組織化し始めた。レーベルはこの動きをどう取り込むか。」

【榎本編集長】

「BLACKPINKがYouTube登録者1億人を突破した初のアーティストとなった。BTSの約3,000本に対し動画約660本、オリジナル曲も40曲弱という少なさでの達成は、K-POPにおけるMV戦略の完成形と言える。10億回再生超えの動画がソロ含め9本というのも驚異的だ。一方でSpotifyの月間リスナーはテイラー・スウィフトの約1億580万人に対し、彼女たちは約2,240万人。YouTubeとは全く異なる序列だ。これはYouTubeが「視覚と共にファンが熱烈に繰り返す場」として機能する一方、Spotifyは「日常に溶け込むBGM」として消費される特性の違いを象徴している。K-POPがYouTubeで圧倒的な強さを誇る理由はまさにここにある。登録者数という指標が「熱狂の深度」を測るものだとすれば、1億人という数字は単なる人気を超えた巨大な経済圏の成立を意味する。この数字の「質」を読み解くことが、次世代のアーティスト戦略には不可欠だ。」

【榎本編集長】

グーグルが音楽制作AIのProducerAIを買収した。前身はSNSで爆バズりした「Riffusion」で、チェインスモーカーズもアドバイザーに名を連ねる注目株だ。グーグルはその6日前にも音楽生成AI「Lyria 3」をGeminiアプリに搭載したばかり。Lyria 3は「テキストを打てば30秒で1曲できあがる」エンジンだが、ProducerAIはその上に乗る"操縦席"だ。「ちょっとローファイっぽくして」「サビをもう少し厚く」とAIと会話しながら仕上げる体験で、Sunoのような一発生成とは一線を画す。今回の買収で、曲作り・歌詞・アルバムジャケット・ミュージックビデオまでグーグルのAIで一気通貫できる環境が整いつつある。世界で20億人以上が使うYouTubeとの連携も当然視野に入る。AI音楽の著作権問題が業界を揺らす中、全出力に透かしを入れる姿勢はレーベル側への配慮だろう。ただ今はまだGoogle Labsの実験段階。「楽器が弾けなくても曲が作れる」時代が本当に来るかは、使い勝手次第だ。

【榎本編集長】

Sunoが稼いでいる。2023年12月のサービス開始からわずか2年で、有料契約者200万人・ARR3億ドルに達した。しかも昨年11月時点のARR2億ドルから、わずか3ヶ月で50%増という異例の速さだ。1日に生成される曲は約700万曲、Spotifyの全配信楽曲に相当する量を2週間ごとに生み出している計算になる。リード投資家のC.C. Gong氏（Menlo Ventures）は「Spotifyの使い回しレコメンドに飽き、自分のリスニングをほぼSunoに移した」と発言して物議を醸した。だが同じ週、アーティスト権利団体が「Say No to Suno」と公開書簡を発表。ソニーとUMGとの著作権訴訟も続く。WarnerとはAI学習用ライセンス契約で和解済みだが、グレーゾーンは残る。グーグルがProducerAIを買収し、著作権に配慮した姿勢を打ち出した同じタイミングでこの数字が出た意味は大きい。訴訟で和解を積み重ねながら業界との関係を再構築できるか、今が正念場だ。

【榎本編集長】

「ダウンタウン・ミュージック・ホールディングスの買収が完了した。取引額7.75億ドル。買い手はUMGのインディーズ部門ヴァージン・ミュージック・グループ（VMG）。2024年12月の合意発表から約14カ月、欧州委員会の審査はPhase IIまで進み、インディペンデント業界団体IMPALAなどからの懸念も表明された。最終的にロイヤリティ会計プラットフォーム「カーブ」の売却を条件に承認された。ダウンタウンはFUGA、CD Baby、Songtrustを傘下に持ち、145カ国で400万人超のクリエイターにサービスを提供してきた。DIYディストリビューター市場ではCD BabyとTuneCoreが2強だが、TuneCoreはフランスのBelieve傘下。今回の買収で、2大プレイヤーがそれぞれUMGとBelieveの傘下に入った構図となる。ダウンタウンCEOのピーター・ファン・ライン氏はVMGのCOOに就任。本誌でインタビューを掲載予定だ。」