Believe、今井一成氏をBelieve Japan会長 兼ストラテジック・ビジネスリレーションズ・シニアエグゼクティブ・ディレクターに任命

世界有数のデジタル音楽企業であるBelieve が10月16日、日本の音楽業界で豊富な経験と高い実績を持つ今井一成氏を、新設の役職であるBelieve Japanの会長 兼 ストラテジック・ビジネスリレーションズ・シニアエグゼクティブ・ディレクターに任命したことを発表した。

Believeはアーティストの成長を支援するグローバル企業。「専門知識」「敬意」「公平性」「透明性」をもって、世界各地のアーティスト・レーベル・パブリッシャーがキャリアの各段階でオーディエンスを拡大できるよう支援している。

現在、世界50か国以上で2,000名を超える社員を擁するBelieveは、オーディエンス開発や音楽出版、マーケティング、音楽配信など、広いサービスをアーティストやレーベル、パブリッシャーのそれぞれのニーズに合わせて提供。ローカルの専門知識とグローバルなテクノロジープラットフォームを融合させた独自のモデルによって、音楽のプロモーションおよびマネタイズを可能にする独自のソリューションを提供している。

Nuclear Blast、Naïve、TuneCore、Groove Attack、Sentric、AllPoints、Byond などを傘下に持ち、2024年には全世界で年間8000億回以上のストリーミング再生を記録、70を超える音楽業界の主要アワードを受賞した。

今井氏は、40年にわたるキャリアの中でビクターエンタテインメント取締役、JVC ネットワークス代表取締役を歴任し、また名門ロックレーベルであるSPEEDSTAR RECORDS／TAISHITA レーベルのプロモーターを務めた。2020年から2023年までは、ポニーキャニオンのマーケティングクリエイティブ本部執行役員本部長を務め、2023年には音楽コンサルティング会社KiSML Inc.を設立し、日本音楽のデジタル化や国際展開を推進してきた。

J-POPやロックにおける豊富な経験に加え、日本国内で数々のレーベル運営を成功に導いてきた実績を有しており、今回の人事は、Believe Japan がアーティストおよびレーベルのキャリアの各段階における成長支援力を一層高めるべく、ローカルチームを強化する取り組みの一環となる。

今井氏は、Believe Japan代表である小川エリカ氏とBelieve APAC 社長 シルヴァン・ドランジュ氏のもと、レーベル＆アーティストソリューションズ事業を含むBelieve Japanの事業全体にわたる成長戦略の策定・実行を共同経営者としてリードし推進。さらに、日本の音楽業界におけるBelieveのポジションと影響力を強化するため、大規模なM&Aおよび戦略的ジョイントベンチャーの機会創出も担う。

Believe APAC 社長 シルヴァン・ドランジュ氏

Believe は日本における存在感をさらに高め、ローカルのアーティストやレーベルを中心に据えたアーティスト開発戦略を展開しています。私たちは日本のエコシステムに対する長期的なコミットメントを強化し、日本のアーティストを世界に届けることに貢献していきます。今井一成氏が私たちの仲間に加わることを大変嬉しく思います。豊富なリーダーシップ経験、深い業界知見、広範なネットワークを有する今井氏以上に、この成長の次章を牽引するにふさわしい人物はいません。

Believe Japan 代表 小川エリカ氏

日本は現在、世界第2 位の音楽市場であり、デジタル化が進展する中で、Believe が深く注力している重要な市場のひとつです。今井氏の豊富な経験と専門性は、日本における当社の長期的な成長ロードマップを加速させるうえで極めて重要な役割を果たします。そして独自の視点を取り入れ、ともに次の成長フェーズを牽引できることを光栄に思います。日本の音楽と文化が持つ強大なソフトパワーを世界に向けて発揮できると確信しており、Believe はグローバルで培ったデジタルの専門性と実行力を生かし、新たに発足した日本のリーダーシップチームとともに「ローカル・ファースト」のアプローチで、この可能性をBelieve ならではの形で実現してまいります。

Believe Japan 会長 兼 ストラテジック・ビジネスリレーションズ・シニアエグゼクティブ・ディレクター 今井一成氏

このたび新設された役職でBelieve Japan に参画できることを大変光栄に思います。長年にわたり日本の音楽業界のあらゆる分野で培ってきた経験を、アーティストやレーベルの成長を支えるというBelieveの使命に役立てていきたいと考えています。日本は世界有数の音楽市場でありながら、デジタル分野においては依然として発展の余地をを大きく残しています。世界各国、特にアジアにおいてデジタル音楽市場の拡大と強化を支えてきたグローバルな知見を日本に生かすことで、日本の音楽業界団体や関係者が描く未来像とも呼応し、今こそ日本の音楽産業におけるデジタル変革を共に推進できると確信しています。