ヤマハ、25年4月～12月期は41%増益 通期予想を上方修正

ヤマハは2月4日、2026年3月期第3四半期の連結業績（2025年4月1日～12月31日）を発表した。

当第3四半期累計の売上収益は、中国でのピアノの販売減や、業務用音響機器の高需要一巡、また、為替の円高による影響▲18億円などにより、前期に対して97億円（2.8%）減少の3,410億円となった。事業利益は、米国追加関税の影響、減収の影響などにより、前期に対し68億円（21.3%）減少の251億円。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前期に中国、インドネシア工場のピアノ生産設備等に関して109億円の減損損失を計上した影響により59億円（41.3%）増加の202億円となった。

楽器事業は、売上収益が2,233億円（前年同期比0.7%減）、事業利益が164億円（同10.8%減）。アコースティックピアノは、中国での販売が減少し減収となった。電子楽器は、デジタルピアノが需要増により国内、欧州等で販売を伸ばし、増収。管弦打楽器は、国内の中高級管楽器販売が好調で増収となった。ギターは、北米、中国等でアコースティックギターの販売が増加し、増収となった。

音響機器事業は、売上収益が1,046億円（前年同期比7.2%減）、事業利益が85億円（同37.2%減）。コンシューマー音響機器は、ホームオーディオの縮小により減収となった。プロフェッショナル音響機器は、前期の欧州を中心とした業務用音響機器の高需要が一巡したことにより減収。モビリティ音響機器は、中国での販売減により減収となった。

その他の事業は、売上収益が131億円（前年同期比0.7%増）、事業利益が2億円（前年同期は0.1億円の利益）。自動車用内装部品は増収、FA 機器とゴルフ用品は減収となった。

通期の業績については、欧州での業務用音響機器の高需要の一巡、中国でのピアノの需要減が継続するも、ギターや電子楽器を中心に北米や欧州、その他の地域で堅調に推移しており、為替影響での上振れもあり売上収益、親会社の所有者に帰属する当期利益の予想を昨年11月4日に公表したものから上方修正した（ゴルフ用品事業終了に伴う構造改革費用20億円を織り込み済）。売上収益は4,620億円（前期比0.0%）、事業利益は330億円（前期比10.1%減）、親会社の所有者に帰属する当期利益240億円（前期比79.8%増）になるとみている。なお、本予想における第4四半期の想定為替レートは、対USドル155円、対ユーロ180円。