音楽生成AI「Suno」、ワーナー契約下の変更内容を先行公開
昨年11月のワーナー・ミュージック・グループ（WMG）との提携を経て、音楽生成AI「Suno」が2026年に計画している変更の方向性を徐々に明らかにしている。同社ウェブサイトの更新された「権利と所有権」セクションでは、今後の展開についてより詳細な見通しが示されている（※随時更新されているため、記事は1月8日時点の内容で作成）。
無料プラン（サブスクリプション未加入）で作成した楽曲は非商用利用のみに限定され、収益化できない。これらは商用利用ライセンスを含まず、サブスクリプション開始後も遡及的にライセンスは付与されない（例外あり）。
サブスク期間中に作成された楽曲には、個人・非営利目的での使用権に加え、商用利用権が付与され、ストリーミングプラットフォームでの配信やダウンロード販売、シンクなどで楽曲を自由に収益化できる。Sunoが収益の一部を請求することはない。
所有権については、無料プランではSuno、有料プランでは作成者にそれぞれ帰属すると明記。ただ、ここ数週間で内容が変更されているため、今後も注視していく必要がありそうだ。
（文：坂本 泉）
榎本編集長
「音楽生成AIの最大手Sunoは三大メジャーの一角ワーナーと提携して今後、どうなっていくのか？公式サイトの更新で徐々に明らかになってきた。まず無料メンバーシップで作った曲は商業利用不可。後に有料メンバーシップに変更しても無料時代に作った曲はやはり商業利用できない。有料メンバーシップで作った曲は配信や放送などで商業利用可。だがSpotifyやTuneCoreは原則、全てをAIで生成した楽曲は削除・禁止の対象にしている。ただしその判定が可能な技術は未確立のようだ。マスタリングやトラックの一部など制作ツールとしてAIを使うことは禁止の対象外になっている」ライター：坂本 泉（Izumi Sakamoto）
フリーランスのライター／エディター。立教大学を卒業後、国外（ロンドン／シドニー／トロント）で日系メディアやPR会社に勤務した後、帰国。イベントレポートやインタビューを中心に、カルチャーから経済まで幅広い分野の取材や執筆、編集、撮影などを行う。
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