音楽生成AI「Suno」、有料会員が200万人超え 年間経常収益は3億ドル達成
音楽生成AI「Suno」のマイキー・シュルマンCEO兼共同創業者は2月25日、有料契約者が200万人を突破し、年間経常収益（ARR）が3億ドル（約473億円）を達成したと明かした。同プラットフォームの立ち上げから2年で、ユーザーは1億人以上に伸びている。
3億ドルのARRは、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が昨年11月に報じた2億ドルの年間売り上げから大幅な増加を示している。当時、Sunoは24億5,000万ドルの評価額で、2億5,000万ドルを調達していた。
Sunoは無料プランに加え、2つの有料サブスクリプションプラン（月額10ドルのProプラン、同30ドルのPremierプラン）を提供している。
シュルマン氏は、Sunoは受動的な消費ツールではなく創造的な「未来の」エンターテインメントプラットフォームだと主張。従来のアルゴリズムに基づくコンテンツフィードによる文化的な均質化に対抗するものだとしている。
（文：坂本 泉）
榎本編集長
Sunoが稼いでいる。2023年12月のサービス開始からわずか2年で、有料契約者200万人・ARR3億ドルに達した。しかも昨年11月時点のARR2億ドルから、わずか3ヶ月で50%増という異例の速さだ。1日に生成される曲は約700万曲、Spotifyの全配信楽曲に相当する量を2週間ごとに生み出している計算になる。リード投資家のC.C. Gong氏（Menlo Ventures）は「Spotifyの使い回しレコメンドに飽き、自分のリスニングをほぼSunoに移した」と発言して物議を醸した。だが同じ週、アーティスト権利団体が「Say No to Suno」と公開書簡を発表。ソニーとUMGとの著作権訴訟も続く。WarnerとはAI学習用ライセンス契約で和解済みだが、グレーゾーンは残る。グーグルがProducerAIを買収し、著作権に配慮した姿勢を打ち出した同じタイミングでこの数字が出た意味は大きい。訴訟で和解を積み重ねながら業界との関係を再構築できるか、今が正念場だ。ライター：坂本 泉（Izumi Sakamoto）
フリーランスのライター／エディター。立教大学を卒業後、国外（ロンドン／シドニー／トロント）で日系メディアやPR会社に勤務した後、帰国。イベントレポートやインタビューを中心に、カルチャーから経済まで幅広い分野の取材や執筆、編集、撮影などを行う。
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