YouTube、2026年の優先課題に「AI粗悪コンテンツの管理」など
YouTubeのニール・モーハンCEOは1月22日に公開した年頭書簡の中で、AI粗悪コンテンツの管理やクリエイター支援など、2026年の優先事項を明らかにした。
モーハンCEOは、自社が「スパムやクリックベイト対策で既に成功を収めている既存システムを積極的に活用して、低品質で反復的なコンテンツの拡散を抑制している」と説明。また、自社AIツールで生成されたコンテンツにはラベルを付け、「コミュニティーガイドラインに違反する有害な合成メディア」を削除していると強調した。
一方で、昨年12月には1日平均100万以上のチャンネルが自社のAI創作ツールを利用したと指摘。今年は自身の肖像を用いたショート動画の作成、簡単なテキストプロンプトによるゲーム制作、音楽の実験などが可能になると明かした。今後もAIは代替品ではなく、表現のためのツールであり続けるとしている。
YouTubeは昨年末、ランキング算出方法の変更に不満を表明し、米ビルボードへのデータ提供を停止すると発表。このデータ欠落はビルボードの権威を損なうこととなるが、業界の一部ではAI生成コンテンツがチャートにもたらす影響が少なくなることを期待・歓迎する声もある。
（文：坂本 泉）
榎本編集長
「YouTubeのモーハンCEOが「今年はAI粗悪コンテンツの氾濫を統制し、クリエイターを支援する」と年頭書簡で宣言。特にショートでAI製の粗悪動画が目立った昨年だったが、既に今年に入ってAI粗悪動画の削除が始まっている。一方でYouTubeはユニバーサルミュージックなどと提携して、著作権をクリアした生成AIツールをクリエイターに提供。既に100万チャンネル/日を超えて利用されており、クリエイター支援のAIを一層強化していくとしている。ここらへんは私も生成AIブームが始まったあたりから連載（AIが音楽を変える日）で追っていて、だいたい予測を当てているのでお読みいただければ幸いだ」ライター：坂本 泉（Izumi Sakamoto）
フリーランスのライター／エディター。立教大学を卒業後、国外（ロンドン／シドニー／トロント）で日系メディアやPR会社に勤務した後、帰国。イベントレポートやインタビューを中心に、カルチャーから経済まで幅広い分野の取材や執筆、編集、撮影などを行う。
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