HYBEなどK-POP大手4社、「韓国版コーチェラ」創出に向け合弁設立へ

ビジネス海外

2026年4月21日 17:59

K-POP大手4社が手を組み、コーチェラなどに匹敵する世界的な大規模な音楽フェスティバル開催に向けて、合弁会社設立の準備を進めている。複数の韓国現地メディアが4月16日伝えた。

それによると、HYBE、JYPエンターテインメント、SMエンターテインメント、YGエンターテインメントの4社は、コンサート企画を専門とする合弁会社を設立する計画の一環として、韓国公正取引委員会（KFTC）に企業結合届を提出。2027年に韓国で4社所属アーティストが出演する大規模な音楽フェスティバル「Fanomenon」の開催を目指している。

4社全てが均等な出資比率で設立される見通しだが、CEOや取締役会の構成を含む経営陣やガバナンスに関する詳細は未確定。新会社の名称は「ファン（fan）」と「現象（phenomenon）」を組み合わせた造語である「Fanomenon」になる見込みだ。

韓国では昨年10月、JYP創設者パク・ジニョン氏が共同委員長を務める、大統領直属の大衆文化交流委員会が発足。同委員会の音楽部門には、JYPのほか、HYBE、YG、SMも参加している。JYPエンターテインメントは合弁設立の報道について「K-カルチャー産業のグローバル展開を推進するため、大衆文化交流委員会と官民連携モデルについて協議を行っているのは事実だ」と認めた。

（文：坂本泉）

榎本編集長

HYBEとSM、YG、JYPが手を組む——K-POP業界でこれほどの「競合連合」が実現するのは前例がない。コーチェラに匹敵する世界的フェス「Fanomenon」の2027年開催を目指す合弁会社設立は、K-POPが「各社の競争」から「業界全体のグローバル展開」という新しい段階に入ったことを示している。ポケモンがEDMコンサートを開催し、スフィアがEDMの新聖地になる時代に、K-POPは自前の「フェス経済圏」を作ろうとしている。「fan」と「phenomenon」を組み合わせた社名が示す通り、ファンダムそのものをグローバルな文化現象に昇華させる設計だ。大統領直属の委員会を通じた官民連携という構造も興味深い。K-POPを国家戦略として位置付ける韓国政府と四大事務所が連携することで、インフラ整備から国際交渉まで一体で動ける体制が生まれる。IFPIが示すアジアの高成長市場で、K-POPが次の10年をどう設計するかの答えがここにある。

ライター：坂本泉（Izumi Sakamoto）

フリーランスのライター／エディター。立教大学を卒業後、国外（ロンドン／シドニー／トロント）で日系メディアやPR会社に勤務した後、帰国。イベントレポートやインタビューを中心に、カルチャーから経済まで幅広い分野の取材や執筆、編集、撮影などを行う。