Pandora+iTunes。『社会的なフリーミアムモデル』で米レコード産業が回復「未来は音楽が連れてくる」連載第25回

コラム 未来は音楽が連れてくる

画像:Apple Possibly Developing New Music Stream Service To Rival Spotify And Pandora
AppleのPandoraクローン計画は、ウォールストリートにとって寝耳に水だったかもしれない。だが実際には、Pandoraは以前から株主報告書で数度、Appleを潜在的競合としてリストしていた

 

Spotifyに続いて、AppleもPandoraクローンを構想中?

理由は簡単だ。

iTunesには、2008年からGeniusという楽曲レコメンデーション・エンジンが搭載されている。加えて、アメリカにはSoundExchange(サウンド・エクスチェンジ)がある。日本を始めとするほとんどの国では、インターネット放送で音楽を使うには、原盤権を持つレーベルから使用許諾を得なければならない。だが、アメリカではSoundExchangeに楽曲使用料さえ支払えばインターネット放送に音楽を使用することができる(SONY/ATV脱退が引き起こした米著作権管理団体の変化については後述)。

要するに、AppleがアメリカでPandoraクローンをやろうと思えば、2008年の昔からいつでもできた。もちろんSoundExchangeのような権利処理の公的機関がない日本や欧州各国では、Appleといえど、Pandoraクローンをやるのは容易ではない。

AppleがPandoraクローンをやる、という噂の確度は半々といったところだろう。

「可能性あり」派の最大の根拠は、ミュージック・ディスカヴァリー・サービスと称されるPandoraが、iTunesの楽曲販売に大きく貢献してきたことだ。

次ページで説明するが、アメリカではiTunesユーザーの半数がPandoraを使用して新しい音楽を発見している。iTunesがこの一年に、アメリカで販売した曲は16億曲。ざっくり言って、この半分がPandoraの影響下にあると見てよい。

「可能性なし」派の最大の根拠も、前者と同じだ。Pandoraが、iTunesの楽曲販売に大きく貢献している現在、わざわざ鎬を削る理由がない、ともいえるからだ。

加えて音声広告は、セールスマンが足を使って売上を建てる世界だ。

Pandoraの人事計画では、今年、270人の社員のうち、約130人を広告営業チームに当てることにしている。Googleですら失敗した泥臭い音声広告の世界にAppleが入ってくる、という予想に疑問符をつけている記事は少なくない。アメリカほか車主体の国で重要となる車載器も、Appleが開発する可能性は低い。

そもそも、Pandoraクローンはこれまでいくつも出てきたが、結局、Pandoraには太刀打ちできていない。Spotifyラジオもそうだ。

ミュージック・ディスカヴァリー・サービスの中核は、楽曲レコメンデーションエンジンの選曲力だ。ウェスターグレン率いるプロ・ミュージシャン集団が10年かけて築き上げた究極の楽曲レコメンデーション・エンジン(Music Genome Project)に、他社製のクローンはどうしても勝てなかったのだ。

筆者は、これまで様々な楽曲レコメンデーションを試してきた。波形解析を基礎とするAppleのGeniusエンジンは、そのなかでもかなり優秀だ。だがiTunesのGeniusは、「選曲力」、というミュージック・ディスカヴァリー・サービスの中核において、Pandoraとは明らかな実力差をつけられている。

AppleのPandoraクローンは、取りやめたPingのようなソーシャルな要素を足した「ヒューマンな」音楽放送だという噂もある。初期の頃、Pandoraの最大のライバルだったLast.fm的な方向になる、という噂だ。個人的には、その方向なら若干のシェアを奪う余地はある気もする。CBSによる買収以降、元気のなくなったソーシャル・ラジオLast.fmの穴を埋める潜在的需要はあるだろう。

いずれにせよ、本章の連載が終わる年末までには、噂の真相は明らかになっていそうだ。

 

アメリカではPandoraとiTunesのセットがレコード産業売上の回復に貢献

ファクトに戻ろう。

Appleは各国でiTunesのディストリビューターを集めてコンヴェンションを開いている。今年のiTunesのコンヴェンションでは、キーノートの最中、壇上に巨大な「P」のマークが投影された(特別 対談2)。

Spotifyの章でも取り上げたが、欧州ではSpotifyを代表とするストリーミング売上が急成長し、レコード産業売上の回復を支えている一方、ダウンロード売上の成長率が鈍化している。結果、iTunesはヨーロッパで成長率が落ちてきた(連載第17回)。一方、アメリカではiTunesは堅調にシェアを上げており、米レコード産業全体の売上のうち29%のシェアを持っている。アメリカでは、ウォルマートがCDの小売でトップだが、シェアは11%だ。これとを比べると、iTunesがアメリカではいかに圧倒的か、再確認できる

2011年の夏に、Spotifyもようやくアメリカ上陸を果たしたが、予想されたほどiTunesを浸食していない。これは、アメリカのレコード産業の売上トレンドをよく見ると理由が分かってくる。

連載第25回 Pandora+iTunes。社会的なフリーミアムモデル』で米レコード産業が回復

Spotifyの章でも取り上げたが、2011年の米レコード産業は売上が若干のプラスとなった。内訳を見ると、マイナストレンドを形成している、物理売上は2億3,450万ドル減(約181.5億円減 77.4ドル/円 2011.12.31)。

対してプラストレンドの内訳を見ると、iTunesなどのデジタル売上が1億9,010万ドル増(約147億円増)で、パフォーミングライツ売上がパフォーミングライツ(演奏権)売上の4,120万ドル増(約32億円増)だった。

「パフォーミングライツ売上?」

業界人でも首をかしげるかもしれない。パフォーミングライツというのは、おもに楽曲の放送使用料が占めているものだ。だが、既存放送のロイヤリティー(楽曲使用料)支払いがそこまで急騰したわけがなく、衛星ラジオの売上も伸び悩んでいる。このパフォーミングライツ(演奏権)売上の急増は、インターネット放送の支払うロイヤリティーの売上が急騰したということだ。

つまり、Pandoraだ。

2011年度のPandoraの総聴取時間は82億時間(Q1 16億時間 前年同期比+129%、Q2 18億時間 前年同期比+125%、Q3 21億時間 前年同期比+104%、Q4 27億時間 前年同期比+99%)。1曲3.5分で計算すると、2011年に、Pandoraでアメリカ人が聴いた曲の数は1,405億7,000万曲になる。

Pandoraは、レコード産業に対し、曲が一回ストリームされるたびに0.11セント(約0.1円)支払っているので、年間約1億5,500万ドル(約124億円 80円/ドル)の楽曲使用料をPandoraは、レコード会社に収めたことになる。

実際に、株主報告書に載っている金額は1億4,900万ドル(約119億円)。計算と一致する。2011年度の楽曲使用料は、売上の57%を占めていた

アメリカ・レコード産業の回復を支えたパフォーミングライツ(演奏権)売上の4,120万ドル増(約32億円増)。Pandoraの楽曲使用料は、その期間、3,640万ドル(約29億円)増えた。ほぼすべてをPandoraが占めていたことがわかる。

(※2012年10月17日一部修正)

 

PandoraとiTunesのセットが『社会的なフリーミアムモデル』を復活させた

ここで大事なのは、「Pandoraは音楽放送だ」ということだ。しかもリスナーの好みを、どの放送局も実現できなかった精度で的確に突いてくる。

だから、Pandoraで1952億曲も放送されれば、相当数の楽曲が購入に至っている、ということである。実際、筆者も初めてPandoraに触れた数ヶ月は、毎月1万円単位でダウンロード購入していた経験がある。(※2012年10月17日一部修正)

現在、アメリカではiTunesのユーザーの内、64%がオンラインラジオを使用しているというオンラインラジオにおけるPandoraのシェアは74%だ

つまり、アメリカではiTunesユーザーの半分がPandoraを使っている。iTunesの全米売上は推定で年間14億2,400万ドル。15〜6億曲ほどだろう。うち、半数の購入者がPandoraの影響の元にあったと考えられる訳だ。

これが意味するのは、

「アメリカでは、フリーのPandoraと有料のiTunesがセットとなって、『社会的なフリーミアムモデル』が成立している」

ということだ。アメリカ人は、ミュージック・ディスカヴァリー・サーヴィスのPandoraで新しいお気に入り曲と出会い、iTunesで購入しているのだ。

連載第25回 Pandora+iTunes。社会的なフリーミアムモデル』で米レコード産業が回復

かつてラジオが普及したとき、アメリカ人は史上初のフリーメディアに熱狂した。「音楽がタダで聴き放題」だったからだ。1927年に1億4千万枚あったアメリカのレコード売上は、ラジオの急激な普及と大恐慌が重なって、たった5年で600万枚にまで落ちた。文字通りの壊滅状態を、レコード業界は経験した。その後、レコード産業は様々な改革を行い、急回復していくのだが、最も効果的だった改革は、クラシックから大衆音楽へ転換し、レコードを高音質化・低価格化した後、フリーメディアのラジオを使って音楽を売る戦略に切り替えたことだ(他、アメリカの専門書には少なからず登場する話題だ。ネットですぐ読める記事としては以下を紹介しておく。 この史実は重要なので後ほど詳しく取り上げる予定だ)。

Spotifyの章で、IFPIが「世界のダウンロードのうち合法的なのはたった5%」と発表したことを紹介した。iTunesのシェアは5%の中の7割であり、ほとんど解決策になってなかったことで、メジャーレーベルがSpotifyを後押ししたという経緯を述べた。

だが、歴史は繰り返すのだろう。

ウェスターグレンは、レコード産業から「海賊」と揶揄されてきたインターネットを使って、新しい音楽の発見を促す最高のメディアを生み出した。それがPandoraだ。インターネットというフリーメディアと、音楽との正しい関係を、ウェスターグレンは人類に提示したのだ。

Pandoraは流行ではない。MTVやYouTubeと同じ、メディアの本質的な変化だ。百人を超えるプロ・ミュージシャンが魂を注ぎ込んだ、PandoraのMusic Genome Projectが繰り広げる前人未踏の選曲力は、現在進行で放送史を変えつつある。

iTunesは、新たに登場したPandoraという最強のフリーメディアと組み合わさることで、アメリカで「解決策」に返り咲くに至った。それは同時に、米レコード産業にとってようやく訪れた、Spotifyと並ぶファイナルアンサーとなりつつある。


著者プロフィール
榎本 幹朗(えのもと・みきろう)

 榎本幹朗

1974年、東京都生まれ。音楽配信の専門家。作家。京都精華大学講師。上智大学英文科中退。在学中からウェブ、映像の制作活動を続ける。2000年に音楽TV局スペースシャワーネットワークの子会社に入社し制作ディレクターに。ライブやフェスの同時送信を毎週手がけ、草創期から音楽ストリーミングの専門家となった。2003年ライブ時代を予見しチケット会社ぴあに移籍後、2005年YouTubeの登場とPandoraの人工知能に衝撃を受け独立。

2012年より『未来は音楽を連れてくる』を連載・刊行している。Spotify、Pandoraをドキュメンタリーとインフォグラフィックの技法を使って詳細に描き、 日本の音楽業界に新しいビジネスモデル、アクセスモデルを提示することになった。 音楽の産業史に詳しく、ラジオの登場でアメリカのレコード産業売上が25分の1になった歴史とインターネット登場時の類似点 や、ソニーやアップルが世界の音楽産業に与えた歴史的影響 を紹介し、経済界にも反響を得た。

寄稿先はYahoo!ニュース、Wired、文藝春秋、プレジデント、NewsPicksなど。取材協力は朝日新聞、Bloomberg、週刊ダイヤモンドなど。ゲスト出演はNHK、テレビ朝日、日本テレビなど。音楽配信、音楽レーベル、オーディオメーカー、広告代理店を顧客に持つコンサルタントとしても活動している 。

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