ヤマハ、25年4月～26年3月期は78%増益 今期も二桁増見込む

ヤマハは5月11日、2026年3月期の連結業績（2025年4月1日～2026年3月31日）を発表した。

当期の売上収益は、中国でのピアノの販売減や、業務用音響機器の高需要一巡が影響したものの、北米を中心としたギターの販売増や全地域での電子楽器の販売増などにより、前期に対して32億5,000万円（0.7%）増加の4,653億3,000万円となった。事業利益は、米国追加関税の影響や調達コストの上昇に加え、モデルミックスの変動等もあり、前期に対し48億4,100万円（13.2%）減少の318億7,900万円。親会社の所有者に帰属する当期利益は、ゴルフ用品事業終了に伴う構造改革費用19億5,400万円を計上したものの、前期にピアノ生産設備の減損損失等、構造改革費用142億6,300万円を計上した影響により103億6,900万円（77.7%）増加の237億2,000万円となった。

楽器事業は、アコースティックピアノが、第4四半期連結会計期間では対前年で販売増に転じたものの、通期では減収。電子楽器は、デジタルピアノの需要増に加え、ポータブルキーボードがその他の地域で販売を伸ばし増収となった。管弦打楽器は、国内と欧州の管楽器販売が好調で増収。ギターは、北米でアコースティックギターとLine 6の販売が増加し増収となった。セグメント全体の売上収益は、前期に対し88億2,400万円（3.0%）増加の3,049億2,400万円。事業利益は、8億5,000万円（3.9%）減少の212億1,800万円となった。

音響機器事業は、コンシューマー音響機器が、ホームオーディオの縮小により減収となった。プロフェッショナル音響機器は、前期の欧州を中心とした業務用音響機器の高需要が一巡したことにより減収。モビリティ音響機器は、国内で販売を伸ばしたものの中国での販売減により減収となった。セグメント全体の売上収益は、前期に対し53億2,000万円（3.6%）減少の1,424億4,400万円。事業利益は、35億8,600万円（25.0%）減少の107億7,400万円となった。

その他の事業は、自動車用内装部品とFA機器が増収、ゴルフ用品が減収となった。セグメント全体の売上収益は、前期に対し2億5,300万円（1.4%）減少の179億6,000万円。事業利益は、4億400万円減少の1億1,300万円の損失（前期は2億9,100万円の利益）となった。

2027年3月期の通期業績予想は、売上収益が4,900億円（前期比5.3%増）、事業利益が380億円（同19.2%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益が280億円（同18.0%増）としている。なお、米国関税の還付については、当該予想に織り込んでいない。本予想における想定為替レートは、対USドル155円、対ユーロ180円となっている。