動画配信サービス、広告付きプラン契約者が急増　米国で

ビジネス海外

2025年1月9日 18:00

米国では広告付きVOD（動画配信サービス）の契約件数が急増しており、音楽ストリーミング・プラットフォームの価格設定の方向性について新たな疑問が投げかけられている。

サブスクリプション・エコノミーに関する米国の市場データ・プラットフォーム「アンテナ（Antenna）」によると、2024年第3四半期（7〜9月）時点で、広告プランを提供するVODサービスの全契約件数のうち43％を広告付きプランが占めた。前年同期（32％）から11ポイント拡大。2022年第3四半期の28%から大幅に上昇している。

広告付きプランの純増数（年間）は56％に及ぶ。

サービス別に見ると、2024年第3四半期に、Netflixでは全加入者の44％が広告付きプランに帰属していた。1年前の28％から大きく伸びている。Max（18→39％）やDisney+（55→62％）も、シェアを大幅に伸ばした。

広告プランを提供するVODサービスには、Peacock、Hulu、Disney+、Discovery+、Paramount+、Netflixなどが含まれている。

（文：坂本泉）

榎本編集長

「昨年の初め頃に米ソニー・ミュージックのCEOからSpotifyなどの音楽＝基本無料の路線はそろそろ歴史的使命を終えつつあり、音楽産業全体として見直すべきだという趣旨の発言があった。実際、その時点で動画サブスクのNetflixの広告付き廉価プランが好調だったのが発言の背景にあったのだが2024年第三四半期にはアメリカでVODの契約43%が広告付き廉価プランになった。もちろんグローバルサウスなどサブスクがまだ伸びる地域にはフリーミアムはサブスク普及のために必須だが、何度か書いているように先進国ではサブスクの普及がほぼ行き渡り、成長率が相当悪化。アメリカでSpotifyの個人契約者数は微減まで行った。この流れを考えると先進国ではSpotifyの基本無料は広告付き廉価版に置き換わっていく可能性も高いが、YouTubeの無料の音楽ビデオが10年後どうなっているかまではまだ見えてこない状況だ。ただ音楽産業100年の歴史を振り返って本を書いた身として言わせてもらうと、常識は案外すぐ変わる」

ライター：坂本泉（Izumi Sakamoto）

フリーランスのライター／エディター／フォトジャーナリスト。日本の大学を卒業後、国外で日系メディアやPR会社に勤務。イベントレポートやインタビューを中心に、カルチャーから経済まで幅広い分野の取材や記事執筆、編集、撮影などを行う。